ルポライター・明石昇二郎
「東京出張直後の感染」例が続出
東京が、日本中から嫌われている。新型コロナウイルス感染症がじわじわと流行し、４月12日現在、東京23区は我が国最大の「新型コロナウイルス感染発生地帯」となっているためだ。筆者はその東京都内で日々取材し、執筆し、生活もしているが、感染してはいない。
その「東京」へ出張で訪れた人が、地元に戻った後に発熱し、新型コロナウイルスへの感染が判明したとの第一報が流れたのは、筆者の知る限り、２月21日のことだったと思う。50歳の石川県職員の男性で、同県内ではこれが初の感染例だった。
彼が利用した東京への交通手段は、往復とも航空機（小松空港→羽田空港）。２月12日から14日までの３日間、仕事で東京に出張し、石川県に戻った翌日の２月15日に発熱したのだという。解熱剤でいったんは熱が下がったものの、再び発熱し、咳と倦怠感も生じたので、３つの医療機関を受診したものの症状は改善せず、発熱から５日後の同月20日、４つ目の医療機関で肺炎と診断される。新型コロナウイルス感染の恐れありとしてＰＣＲ検査（遺伝子検査）を受けた結果、翌21日に新型コロナウイルス感染が判明していた。発症するまでの14日間に中国へ渡航したことはなく、「感染経路は不明」と報じられていた。
この「東京出張後の感染」例を皮切りに、各地で〝東京で感染したのかも〟報道が相次いだ。
・３月18日 福井県福井市に本社がある化学メーカー「日華化学」の役員男性（50代）の感染が判明。３月６～８日、仕事で東京都内に滞在し、往復とも空路（小松空港→羽田空港）を利用。福井県内初の感染者だった。
・４月２日、大分市に住む会社経営者の40代男性が感染判明。東京へは、３月17日から20日までと、同月25日前後から27日までの２回、出張で出かけていた。
・４月３日、岡山市に住む自営業の60代男性が感染判明。３月18～20日、東京へ出張し、同月23日から発熱していた。
・４月４日、静岡県長泉町に住む30代の男性銀行員が感染判明。３月25日に東京へ出張し、同月31日に悪寒を発症。その後、味覚と嗅覚に異常を感じていたという。
・４月４日、岡山市に住む自営業の50代男性が感染判明。３月24～30日、東京へ出張し、往復とも空路（岡山桃太郎空港→羽田空港）を利用。東京滞在中はマスクを着用していたが、上京初日の同月24日に昼食をとった店が混み合っていたため、不安を感じていたという。岡山に戻った翌日の同月31日から、発熱やのどの痛みを発症していた。
・４月８日、沖縄市に住む30代男性が感染判明。３月28～30日、東京へ出張していた。
「東京」で何をしたから感染したのか
いずれの情報も、それぞれの県当局が発表したものだ。そしてどの県も発表の際、不要不急の東京出張を戒め、出張自粛を呼びかけるメッセージを添えていた。
東京出張の直後に感染が判明したのは間違いないのだろう。だが肝心の、
・出張先の東京で会った人に感染は確認されているのか。無事なのか
・東京のどこで感染したのか
・東京での感染源には何が考えられるのか
といった情報がまるでないのはどうしてなのか。あまりにもアバウトすぎて、これから火急の用事で東京に出張する人にとっても、その東京で暮らす東京都民にとっても、何の参考にもならないし、感染拡大防止にも役立たない。４月４日に判明していた岡山県のケースにしても、本人の心当たりとして、
〝昼食をとった店が混み合っていた〟
という情報があるのみだ。東京では混んでいる飲食店の利用は控えろというメッセージなのか。となると、その混んでいた飲食店にいた客は全員「濃厚接触者」と見做される恐れがある。
例えば、その「出張感染者」は昨今話題の「繁華街にある夜間営業中心の飲食店」すなわち銀座や六本木などにある高級クラブに立ち寄っていたり、風俗店の呼び込みについて行ったり、あるいはライブハウスに立ち寄っていた等の事実はないのか。恥ずかしくて「出張感染者」らは、そうした事実を隠してはいないのか――。
そんなことを考えているうち、10年ほど前のある出来事を思い出した。新宿歌舞伎町にある「濃厚接触」が売りのキャバクラにリピーターとして出入りしていた某民放テレビ局のワイドショー番組スタッフたちの間で、口内ヘルペスが大流行したのである。もちろん、その民放テレビ局では箝口令が敷かれていた。
今の東京で外食したり息を吸ったりしただけで新型コロナウイルスに感染してしまうかのような推測は、公的機関が発表する情報として大いに問題があるし、事実としても間違っている。その証拠に、筆者はこの間、都内から一歩も出ずに暮らしているのに、家族も含め、一人も感染していない。外出の際にはマスクを着用し、こまめに手洗いを励行し、公共交通機関の利用を極力控えているからかもしれない。
匿名の輩による無責任なツイッターの放言とは違うのだから、地方自治体の首長や職員の皆さんは、ぜひ冷静さを取り戻し、不確かでいい加減な風評を引き起こさぬよう、自らの発言に責任と自覚を持っていただきたい。
「東京差別」の次に来るもの
今や東京はすっかり〝汚染都市〟扱いである。特に国の「緊急事態宣言」が出た４月７日前後からは、東京とそこに暮らす人たちに対する差別感や蔑視のまなざしが日本中に充満している。３月末から４月上旬にかけ、東京から帰省した人が新型コロナウイルスに感染しており、帰省先で家族に感染を広げてしまう事例が静岡県や佐賀県、秋田県、富山県などで続発。そのため、この時期に帰省するのは「迷惑」だとの風潮が生まれ、新型コロナウイルスへの感染を恐れた「東京脱出」や「コロナ疎開」は、人の迷惑を顧みない不心得者の所業と見做されている。その結果、たとえどんな火急の用事で帰省するのだとしても、周囲には内緒にして、実家にこもって過ごさざるを得ないのだという。
東京からのＵターンを拒む理由として、医療体制が盤石でない地方では、少し感染が広がっただけで簡単に医療崩壊につながる恐れがあるうえに、地方ではすさまじい勢いで高齢化が進んでいるという事情がある。
それを踏まえたうえで思うのだが、今の非常事態は「コロナ疎開阻止」で凌ぐのだとしても、緊急事態宣言が出た７都府県以外の地方自治体は、いったいそれをいつまで続けるつもりなのか。緊急事態宣言が解除された以降のことも見据え、近視眼的な癇癪やヒステリーに振り回されるのではなく、未来を見据えてどう対処するのかを考えていく必要はないのか。
仕事や学業のために上京し、首都圏で暮らしている人たちは、今回の新型コロナウイルス禍で自分の故郷から受けた仕打ちを決して忘れはしないだろう。その故郷は、緊急事態宣言が解除された途端に手のひらを返すように「コロナ疎開阻止」「東京脱出阻止」の看板を下ろし、節操なく「来県大歓迎」の看板にかけ替えるのかもしれない。ただ、その思惑どおりに観光需要が戻るとは限らないうえに、解除されたことをきっかけに感染拡大が再発することも考えられる。
「東京差別」の次に来るものは、冷たい仕打ちを受けた人たちからの仕返しであるような気がしてならない。
【2020年4月16日執筆】
